【マルチ商法は何故、法で管理されるようになったのか？】
一般的に言われているマルチ商法は犯罪として扱われています。
これは少し不思議なことかもしれません。
と言うのも、本来商売というものは、
誰かが規制・管理するものではないからです。
そもそもその商売が関わるのは「自分」と「相手」です。
これに第三者が関わるのは、ある意味、無駄と言えます。
余計なマージンが掛かってしまうため、
第三者が存在しない方が良い筈なのです。
しかし現実には第三者が関わります。
その理由は「自分が楽をしたいから」と言えなくもないです。
本来、商売というのは決闘のように入念な準備をして戦いに挑むものです。
自身を鍛えることはもちろん、相手の弱点の情報収集も欠かせません。
しかし現代人はそうした労力を支払うことを嫌います。
時にはお金を支払って、誰かに弱点を調べてもらったり、
代理人を立てて代わりに戦ってもらうでしょう。
それが「第三者」です。
決闘調停人とでも言うのでしょうか。
お金を支払って「平等」というのを手にしていると言えます。
そうした平等を維持するために、
商売を規制する概念が誕生しました。
そして、明らかに使用者が有利過ぎる商売方法を
規制する流れとなったのです。
それが連鎖販売取引を主体とするマルチ商法です。
しかし少し考えれば、このマルチ商法に引っかかることは防げます。
しかし今の日本人はその少し考えることも放棄し、
お金で解決しようとします。
日本人はとにかく楽をしたい民族なのです。
【フォルスクラブはどういった教材なのか？】
フォルスクラブはインターネットを使った通信教材になります。
パソコン、スマホ、タブレットなど、
私たちの生活圏内には様々なネットワーク機種がありますよね。
そういったものを使って勉強するのがフォルスクラブの特徴です。
こうした機種を使った勉強はeラーニングと呼ばれます。
eはエレクトロニックを意味し、
パソコンなどのデジタル製品を使った学習スタイルです。
なお、オンラインかどうかは関係ありません。
広義的には電子辞書を使った勉強もeラーニングと呼べるでしょう。
ただし、パソコン経由で印刷した論文をeラーニングと呼ぶかどうかは、
専門家でも意見が分かれるところです。
フォルスクラブは一般的に広まっているeラーニングとは
ちょっと異なる特徴を有しています。
それは複数のコンテンツを搭載させている点です。
大抵の教材は、利用者の学年に合わせた基本五教科だけでしょう。
フォルスクラブも高校生向けeラーニングとして
それくらい搭載させていますが、フォルスクラブは他にも、
幼児向け音感育脳システムや小学生英語アプリ、
恋の英会話など複数のコンテンツを用意しています。
様々な年代の方がフォルスクラブで勉強することが出来るのです。
さらに、フォルスクラブは同時ログインが可能です。
父親、母親、兄、妹、祖母など、
複数の方が同時にフォルスクラブにログインすることが出来ます。
それでいて発生する料金は一律です。
1家族で5アカウントまで支給され、
その5人がどのようにフォルスクラブを扱おうとも、
発生する費用は月額6480円で一律です。
複数のコンテンツを搭載し、家族みんなが出来るのが、
フォルスクラブの他にはない最たる特徴と言えます。
【フォルスクラブは一般的なマルチ商法とは関係がない】
そんなフォルスクラブですが、
一時期はマルチ商法として騒がれていました。
正確には悪質な販売方法をしていたと非難されていました。
まず最初に言っておきますが、
フォルスクラブはマルチ商法とは一切関係ありません。
正式な意味でのマルチ商法という意味では、
フォルスクラブはマルチ商法の一種ですが、
一般的な意味でのマルチ商法とは一切関係ないのです。
マルチ商法として騒がれるようになったのは、
その商売方法がマルチ商法と似ていたからです。
厳密にはマルチ商法ではなく、
ただの新聞の訪問販売に近いものでしたが、
「友人から何かを売りつけられる」というあたりが
マルチ商法と一緒なため、多くの方が
この商売方法をマルチ商法と同じと勘違いしてしまったのです。
仮にフォルスクラブに落度があったとしたら、
販売員に研修をさせなかった点かもしれません。
しっかりと3ヶ月レベルの新人研修をさせれば、
こうはならなかったでしょう。
しかし、販売員はフォルスクラブの正社員ではなく、
ただ興味を持った一般人になります。
2万文字を超える景品表示法の全文を
丸暗記している一般人など居ないでしょう。
フランチャイズのように一般人を販売員にさせると、
悪質なマルチ商法のようなことをしてしまうリスクがあると言えます。
【おわりに】
商売はとても難しいです。
自分ひとりが独占的に儲けられる手段を考案しても、
第三者によって規制されてしまうことが多いのです。
日本は1947年まで、独占禁止法がありませんでした。
それまでは商人が自由に商売をすることが出来ました。
しかしそれでは損をする方が多くなり、
経済の発展を妨げる恐れがあったのです。
また、管理が絶対悪とも限りません。
特許という概念が成立したことにより、
発明者の権利が不当に害される機会は減ったと言われています。
この特許のシステムのおかげで、発明家たちの多くが、
意欲を失わずに済んでいるとも言えます。
マルチ商法は不幸な方を過度に増やす商売方法なので、
たとえお金を支払ってでもこの方式を管理・制限してもらうことは、
非常に重要と言えます。
本当は国民全員が賢くなれば管理は不要になるのですが、
皆さんそうした経済の勉強よりも
自分の趣味に費やすことに精を出していますので、
やはり管理者は必要と言えます。